目次
1. 東大入学時の体験と原理研究会との出会い
1.1 入学早々の“警告”と風評
- 東大入学後、学生自治会が発行するオリエンテーション冊子『土音』に「原理研究会（家庭連合の学生組織）に気をつけろ」という長文の批判記事。
- KCIA（韓国情報部）や公安との関係、自治会破壊勢力と記され、新入生に強い警戒心を与える内容だった。
1.2 原理研究会への興味と入会
- 高校時代に統一原理に触れていた経験から、「記事の内容と違う」と感じ、原理研究会に接近。
- 記事と実際の違いを確認するうちに信仰を持つようになった。
2. 東大自治会の背景と左翼支配構造
2.1 共産党系学生組織の影響
- 当時の自治会は**日本共産党の学生組織「民青同盟」**に支配されていた。
- 原理研究会（商教連合）を徹底的に敵視・排除する立場。
2.2 暴力革命容認の過激派も存在
- 民青とは別に、中核派・核マル派などの新左翼系組織も存在し、反原理研究会運動（反原共闘）を組織。
- 新左翼系は暴力を肯定し、学内に危険な空気を作り出していた。
3. 共産主義の全盛期と当時の時代背景
- 1982年当時は、共産主義が世界的に拡大していた時代。
- ソ連のブレジネフ体制下で強硬な社会主義国家が影響力を持っていた。
- そうした政治的空気が、日本の大学の自治活動にも色濃く反映されていた。
4. 信仰の芽を潰される構造と現在への影響
4.1 大学から政官マスコミへの流れ
- 当時、原理研究会を敵視していた自治会出身者が、のちに官僚、政治家、マスコミ関係者となり反家庭連合の動きを主導している可能性に言及。
4.2 東大入学時の刷り込みが現在も影響
- 「家庭連合＝悪」という観念が学生時代に植えつけられ、そのまま社会の中枢に広がっている。
- その起点は『土音』のようなオリエン資料であり、現在も続いている可能性があると警鐘。
5. 2015年の東大での差別事例と情報開示請求
- 東大でカープ（原理研究会の後継組織）が会議室使用を拒否される事例が発生。
- 行政書士として開示請求を行ったところ、「会議室利用拒否に関する文書は存在しない」との回答。
- 実際には運用レベルでカープを排除していたと推測される。
6. 総括と訴え
- 現在の家庭連合バッシングの根源には、学生時代の「すり込み」がある。
- 特に国家指導層を輩出する東大で、入学時に反家庭連合の風評が植え付けられている構造は恐ろしい。
- もし現在も続いているなら、見直されるべきであると強く主張。