要約（【おじさん信者の言いたい放題！】高市首相が誕生しても これをやらなきゃ日本が終わる５つのポイント）
小林浩司氏（家庭連合信者）は、仮に高市早苗首相が誕生したとしても、以下の 5つのポイントを実行しなければ日本は変わらない と主張しています。
1. 安倍元首相銃撃事件の真相究明
- 2022年7月8日の安倍元首相暗殺事件を原点に立ち返るべき。
- 山上徹也被告の「単独犯説」には疑問があり、国内外の左翼勢力や中国共産党の影響を指摘。
- 背後関係を徹底的に捜査・解明すべき。
2. 家庭連合の解散命令請求を取り下げる
- 岸田政権下での解散命令請求は「法解釈の捻じ曲げ」「文科省の証拠捏造」など不当な点が多い。
- 宗教審議会も不透明な形で「全会一致」を誘導された。
- 拉致監禁・強制脱会という人権侵害の歴史も再検証すべき。
3. 左翼勢力・外国スパイの排除
- 安倍事件や解散命令の背後には国内外の左翼勢力が存在すると断定。
- これを暴き、スパイ防止法の制定・憲法改正へとつなげるべき。
- 自衛隊と米軍が一体となって行動できる体制を構築する。
4. 安倍元首相の「遺志」を継ぐ国際戦略
- 高市首相は「安倍元首相の敵を討った」と示すべき。
- 宗教の自由を守り、トランプ前大統領との会談で日米同盟をさらに強化。
- 「信教の自由の擁護」と「スパイ勢力の排除」を国際的にアピール。
5. 衆院解散総選挙と安倍派再結集
- 成果を掲げた上で解散・総選挙を実施。
- 落選した旧安倍派議員を再び公認し、国会へ戻す。
- 「安倍元首相の志」を継ぐ政治勢力を結集し、スパイ防止法・憲法改正を推進。
結論
- 高市首相が誕生しても、この 「安倍事件の真相解明」「家庭連合解散命令撤回」「スパイ防止法」「憲法改正」「安倍派再結集」 の5本柱を実行しなければ日本は変わらない、と主張。
- 逆にこれを実現できれば、大勝利とともに日本再生への道が開けると強調。