なぜ家庭連合報道を読売新聞はこの時期にするようになったのか。変化の原因は…。考察してみました。【ジャパネットナカダこと中田聡】
主なポイント
- 報道の変化
- これまで読売新聞は家庭連合側の会見や発表をほとんど記事にしてこなかった。
- しかし2025年9月5日、文科省職員を信者らが刑事告発した件については記事化。
- 他の大手メディア（朝日・毎日）は依然としてスルーする中での変化。
- 背景にある力学
- 読売新聞の親会社は日本テレビを持ち、グループとして「ミヤネ屋」などの番組方針に関わる。
- 出演者の鈴木エイト氏をめぐって、株主総会で「出演させるならスポンサー広告を引き上げる」と発言。
- その後、ミヤネ屋から鈴木氏が姿を消した。
- 戦略の転換
- 昨年の株主総会では「放送法に基づき公平に出演者を扱え」と理念的に訴えたが効果なし。
- 今年は「スポンサーリスク（資本の論理）」を突いたことで効果が出たと自己分析。
- 読売グループ全体の空気の変化
- 新聞報道にも影響が及び、今回の記事掲載につながったのではないかという見方。
- 表向きには認められないが、スポンサー圧力が現実に効いた可能性。
- 結論
- 家庭連合側も声をあげれば大手メディアを動かせる。
- 今回の事例は「歯車が動き出した」歴史的な兆しであり、今後さらに変化が広がるかが注目点。
