要約
タイトル:
3月11日、徳永弁護士と立花孝志党首の対談で、家庭連合は決断すべき時が来ているのでは。京都知事選挙のような今こそ「死闘」が必要では。
概要:
フリーダム放送局にて、立花孝志党首（元N国党）と徳永新一弁護士が対談。家庭連合（旧統一教会）に対し、現在の政治状況の中で「死闘」を行うべきとの提言がなされた。
主な内容:
- 兵庫県知事選の経験と家庭連合の状況の類似性
- 立花孝志氏と徳永弁護士は、兵庫県知事選での経験を語る。
- 斎藤元彦知事に対する攻撃と、家庭連合への解散命令請求の流れが類似していると指摘。
- 立花氏の提案：「家庭連合は戦う武器を持っている」
- 家庭連合は選挙などを通じて、積極的に政治の場で戦うべき。
- 具体的には、「家庭連合党」を作り、桜田純子氏など有名人を候補者にする案 を提案。
- メディアの注目を集め、かつての「合同結婚式騒動」のように世論を喚起できる。
- 過去の選挙戦における国際勝共連合の戦い
- 1978年の京都知事選において、日本共産党と戦った国際勝共連合の戦いを振り返る。
- ビラ配布や全国動員を行い、日本共産党の候補を破ることに成功。
- 当時のリーダーは梶栗正義UPF会長の父・梶栗玄太郎氏。
- 浜田聡議員の「自治労と自治労連から国民を守る党」への参加呼びかけ
- 浜田聡議員が「自治労と自治労連から国民を守る党」を設立。
- 家庭連合の信者に対し、選挙へ大量出馬するよう呼びかけ。
- 鈴木エイト氏はこの動きを「旧統一教会信者が都議選に大量出馬」と報じる。
- 左翼勢力との対決姿勢
- 立花氏は、家庭連合が「新教の自由」を守るために、選挙を通じて戦うべきだと主張。
- 選挙戦で「拉致監禁問題」などを訴え、世論喚起を図る。
- 選挙に出馬すればテレビや新聞が取り上げるため、有効な戦略となる。
- 「死闘」が必要な理由
- 家庭連合は現在「死刑判決を受けようとしている」状況にある。
- 国際勝共連合の過去のように、今こそ選挙で戦うべき。
- YouTubeやSNS、メディアを活用し、家庭連合の立場を広めることが急務。
結論:
立花孝志氏と徳永弁護士は、家庭連合が現状を打破するために、政治活動を強化し、選挙に積極的に出馬するべきだと提言。左翼勢力との戦いの歴史を振り返りながら、「今こそ死闘の時」と訴えている。