2026年5月14日– date –

本日注目のニュース・記事をまとめました。 【ABCテレビ『news おかえり』辺野古沖事故を異例特集　約40分間…「新映像」「驚きの証言」など次々】 ABCテレビ『news おかえり』が、同志社国際高校の生徒が犠牲となった辺野古沖転覆事故について約40分の異例...

NABIチャンネルの新企画として、有識者（おじさん）たちと家庭連合の2世信者が浅草を食べ歩きする新番組「2世のみんなとおじ散歩」がスタートします。この企画は、世間が持つ「2世はマインドコントロールされている」「真面目すぎる」といったネガティブなイメージを払拭し、彼らの等身大で明るい姿を伝えることを目的としています。厳しいバッシングの中で多くの支援者を失った家庭連合ですが、それでも真実を訴え、支えてくれる有識者との「絆」を励みに、前を向いて歩んでいく決意が語られています。

テレビなど既存メディアがSNSの偏りを批判する一方で、SNS上では「既存メディアこそ偏向している」と一次情報を重視する声が高まっています。辺野古の転覆事故のように、遺族のnoteでの当事者発信（一次情報）がSNSで拡散され、結果的に大手メディアを動かすという時代の変化が起きています。家庭連合問題を含め、メディアの情報を鵜呑みにせず、一次情報に触れて複数の視点を比較し、自分の頭で考える力が今最も求められています。

沖縄の辺野古での抗議船転覆事故の背景には、左傾化し反日的な政治活動を行う「日本キリスト教団」の存在があると指摘しています。教団の事務局がある「西早稲田」は多数の左翼団体の拠点となっており、マスコミは自分たちが持ち上げてきた市民運動の正体がバレるのを恐れて沈黙していると批判しています。さらに、教団が旧統一教会信者に対する拉致監禁に関与していることや、韓国の慰安婦問題活動家と深く繋がっていることなど、その根深い闇に警鐘を鳴らしています。

家庭連合を狙い撃ちにして制定された救済新法（不当寄付勧誘防止法）だが、施行から2年が経過しても家庭連合の違反や行政措置は「ゼロ件」であった。家庭連合は解散命令を下す前に、まずは救済新法に基づく勧告や見極めを行うべきだと主張したが、高裁は「幹部が原因だから団体は変わらない」と事実確認を飛ばして決めつけた。高裁は「信者に責任はない」と正論を述べる一方で、法人解散によって信者たちが受ける深刻な迫害や生活への打撃（二次被害）を無責任に軽視している。

小川榮太郎氏や浜田聡氏が、テレビで強い影響力を持つ紀藤正樹弁護士に対し、旧統一教会解散命令と拉致監禁問題に関する公開討論を強く求めている。動画配信者は、メディアの一方的な報道や世論の空気感だけで宗教法人の解散を推し進める現状に対し、法治国家のあり方や信教の自由の観点から強い危機感を表明している。紀藤弁護士に対し、テレビの安全地帯にとどまることなく、国民の前で堂々と議論のリングに上がり法的妥当性を語るべきだと決断を促している。