2026年6月10日– date –

辺野古沖事件刑事告発、沖野最高裁判事の偏向告発、家庭連合と勝共連合が最後の砦、日本基督教団は左翼の温床、仲正昌樹氏の解散命令反対理由、田中富広前会長の深掘り解説、脱会支援の裏の監禁ビジネス、同性婚法制化への懸念、竹田恒泰氏のメディア批判など9件のXポストをまとめました。

1992年合同結婚式直後、大宮出身の信者Mさんが駅で母親の手引きと5〜6人の男性に白いワンボックスバンで拉致された。警察は親子問題と取り合わず、教会仲間が山奥の蔵に監禁されたMさんを夜間に救出。背後に300万円を要求する牧師の指導があった。

失敗を後付けで正当化し精誠のせいにする組織運営は反証不可能性の弊害である。科学の反証可能性を取り入れ計画を仮説として扱いデータで柔軟に修正することが進歩に不可欠。神の無条件の愛を確信しつつ運営現場では科学的視点を持つ宗教と科学の統一を目指すべき。

家庭連合への解散命令や社会的バッシングはあくまで外側の嵐にすぎず、実社会の日常生活で信者を理由に排除されることはほとんどない。信仰を公表して参院選に出馬しても孤立せず、人間の本質を見ようとする日本国民の理性を信頼している。

米国政府高官が韓国の保守系牧師と面会し宗教法人解散法など宗教の自由への不当な介入に懸念を示した。韓国の左傾化で米韓関係が冷え込む中、日本の高市政権は国家情報局創設等で米国やG7から高い信頼を獲得している。

辺野古抗議船転覆事故と家庭連合信者の拉致監禁事件は日本基督教団の平良夏芽牧師という共通人物で結びつく。抗議船船長は牧師や共産党関係者だがメディアは身内として報道自粛。家庭連合バッシング報道の裏にも偏向の闇が潜む。

旧統一教会（家庭連合）信者への数千人から一万人規模の拉致監禁・強制棄教は戦後最大の人権侵害である。SNSや動画の普及でメディアの偏向報道は崩壊し被害者が直接発信できる時代になった。国家情報局設立など日本も情報戦対策に動き出している。