メディア遠隔殺人被害者【こうのとりTV】

目次

主題

テレビ局(特にTBS)や一部の左翼系コメンテーター・弁護士・メディアが、極端な偏向報道・情報操作・魔女狩り的な構図で特定人物(例:立花孝志氏)や団体(例:旧統一教会)を攻撃し、間接的に暴力事件や自殺を引き起こしたのではないか、という問題提起。


✅ 主な要点

1. TBSと坂本弁護士事件の教訓(00:00〜)

  • 1989年、TBSが坂本弁護士の未放送インタビューをオウム幹部に見せた結果、弁護士一家が殺害された。
  • 立花氏:「なぜ当時テレビ局が加害者側に情報を渡したのか、国民は目を覚ますべき」

2. メディアに多い左翼的思想と偏向(01:00〜)

  • マスコミには全共闘世代など左翼思想の人材が多く、共産主義系の過激派や極左との関係性が深い。
  • 彼らが偏った思想に基づく報道を行い、国民を誤誘導していると批判。

3. TBS報道特集の“間接加害”疑惑(03:00〜)

  • 竹内秀明元県議の死に関する報道で「立花氏が原因」と断定的に放送された。
  • それを信じた加害者が立花氏を襲撃したとされる。
  • 「立花を遠隔操作的に殺そうとしたTBSの責任は重い」と視聴者が投稿。

4. 姫路西高出身者の不審死と政治圧力(05:00〜)

  • 関係者4名が短期間に死亡(自殺扱い)。うち複数が県のクーデター関連文書に関わっていた。
  • 立花氏:「私は竹内議員の死に関係ない。TBSや望月記者が“私のせい”と断定したから襲撃された」

5. 安倍元首相襲撃事件とメディアの関与(07:30〜)

  • 2021年秋のUPF関連映像がテレビで放送→直後に“カルト政治”批判記事(鈴木エイト氏)が拡散。
  • 鈴木氏は後に山上容疑者とDMで接触していた事実も。
  • この構造がテロを引き起こした要因との見方も。

6. 左派弁護士と全国弁連の背景(13:00〜)

  • 全国霊感商法対策弁護士連絡会(全国弁連)は左翼色の強い団体。
  • 初期から統一教会の解散を目的に活動しており、メディアと連携した“政治運動”と指摘。
  • 所属弁護士には総連や過激派との関係がある者も。

7. 統一教会とオウム真理教の扱いの違い(16:00〜)

  • 北藤弁護士が統一教会をオウムと同列に語るが、実際には殺人事件などは起こしていない。
  • なぜ平和的な宗教団体への解散命令が急がれるのか矛盾を感じる。

8. 左翼の虚偽・捏造が国家を巻き込む(17:30〜)

  • 解散命令請求問題は「1宗教の話ではなく、左翼勢力による国家操作の問題」。
  • 世界では“信教の自由侵害”として注目されており、日本政府の対応に批判も。

🧩 総括

  • メディア(特にTBS)や全国弁連、左派系コメンテーターによる 偏向報道・言論操作が、人の命や政治の方向を歪めている
  • 立花孝志氏は「これは報道による“遠隔殺人”であり、責任を問うべき」と主張。

  1. 坂本弁護士一家殺害(1989年)
    • TBS番組がオウム真理教批判の坂本弁護士の未放送インタビューを教団幹部に見せ、9日後に弁護士・妻・子が殺害された事例を振り返り、「なぜテレビ局が犯罪組織に情報を流したのか」を問題視。
  2. マスコミに多い左翼系人材
    • 放送局幹部やコメンテーターには全共闘世代など左翼思想の人が多く、一流企業に就職できずマスコミに流入した背景があり、偏向報道を生みやすいと指摘。
  3. TBS「報道特集」の“間接加害”疑惑
    • 兵庫県議・竹内秀明氏の死(自殺扱い)を番組が「立花孝志の言動が原因」と一方的に断定放送。これを信じた人物が立花氏を襲撃しようとしたとの批判。
  4. 姫路西高校関係者の異常死連鎖
    • 短期間に同校卒業生4人が相次ぎ死亡。県民局長の“クーデター文書”関与、自殺扱いの真相に立花氏は強く疑問を呈する。
  5. 安倍元首相襲撃事件とメディアの煽動
    • 2年前、旧統一教会関連映像をテレビで流した直後に“カルト政治”批判記事が拡散。鈴木エイト氏が山上容疑者とDMで接触していた事実も紹介し、「メディアがテロを煽ったのでは」と問題提起。
  6. 全国霊感商法被害弁護士連絡会(全国弁連)の実態
    • 統一教会解散を掲げる左派色の強い弁護士集団。初期から「解散要求」を掲げ、被害者発掘キャンペーンを仕掛けるなど、政治運動的側面を批判。
  7. 統一教会とオウム真理教の扱いの不均衡
    • オウムは数千人を傷害・殺害した極悪組織だが、統一教会は暴力事件を起こしていない。それにもかかわらず「同列扱い」「魔女狩り報道」が横行する矛盾。
  8. 言論の責任と「遠隔殺人」問題
    • 「誤報・断定報道」が暴力や自殺を誘発する“遠隔殺人”に等しいとの立花氏の主張。メディアの一方的な切り貼り報道を「社会悪」と断じる。
  9. 信教の自由侵害の国際問題化
    • 左翼勢力による解散請求運動は日本だけの話ではなく、米国政府や人権団体から「信教の自由侵害」として批判を浴びている。
  10. 拡散と視聴者協力の呼びかけ
    • 偏向報道を正し、被害を防ぐために「この動画を拡散し、TBS報道特集への抗議を」の協力要請で締めくくり。
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