目次
要点まとめ（テーマ別）
1. 「社代事件」に見るテレビの迎合体質（00:01〜）
- 2011年、TBS「ひるおび」で弁護士・社代秀樹氏が「共産党は暴力革命を掲げている」と発言。
- 事実誤認（「要綱」ではなく「綱領」）により共産党が抗議 → 社代氏は2度謝罪。
- 以降、社代氏は「左翼に言えなくなった」とされ、「ひるおび」も迎合的に変質。
2. 宮根屋の一方的報道と無責任体質（03:19〜）
- 2018年、16歳の少女が自殺した件で、番組は社長の“パワハラ”を断定的に報道。
- しかし2022年、裁判で遺族側が全面敗訴（＝パワハラなしと認定）。
- 宮根屋は判決を一切報道せず、社長の名誉は回復されないまま。
- 社長が逆に遺族と弁護士を名誉毀損で提訴 → 勝訴し損害賠償命令（2023年）。
- 弁護士の過失（真実確認せずに行動）が問われ、責任が明示された。
3. ジャニーズ問題の隠蔽とBBCとの比較（07:42〜）
- ジャニー喜多川の性的虐待は2004年に最高裁で認定されていた。
- 日本のテレビ局はジャニーズとの癒着から一切報道せず、BBCが2024年に初報道。
- 国内メディアは沈黙し続け、世界に恥を晒した。
4. テレビの“ダブルスタンダード”（08:49〜）
- 共産党など“仲間”には即座に謝罪、弱者や立場のない者の人権は軽視。
- 報道の責任を果たさず、誤報・偏向に対する訂正や謝罪もない。
5. 結論：真実報道なきテレビは不要（09:55〜）
- テレビ局は報道倫理を失い、真実を伝えない。もはや信頼できない。
- 「テレビは見ないように」と視聴者に呼びかけ。
6. 文鮮明総裁の「道徳的言論」精神を引用して締めくくり（11:01〜）
- 言論は自由かつ独立的であるべき。
- 道徳的言論は不正に対抗し、世界平和を守る最前線に立たねばならない。
- この理念こそが報道のあるべき姿であり、日本のテレビはこの精神を失っていると批判。
📝総評
本動画は、テレビ報道が特定勢力に迎合し、事実を無視・隠蔽・放置する姿勢を糾弾。
過去の事件・裁判・海外報道を例に、報道機関の倫理破綻を指摘し、
「真実報道の精神に基づく言論」への回帰を訴えている。