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スクープ！ 紀藤正樹弁護士の“残念”発言が暴く、全国弁連の“隠された大敗北”
2025年8月22日、日刊スポーツの記事が波紋を呼んだ。弁護士の紀藤正樹氏が、ジャーナリストの桜井よしこ氏の産経新聞コラムでの「南京大虐殺はなかった」主張をX（旧Twitter）で痛烈批判。「あの優秀な櫻井さんの言説は残念」と投稿し、南京事件の政府見解や日中歴史共同研究を引用して桜井氏を斬り捨てた。この発言は瞬く間に拡散され、紀藤氏の“正義の弁護士”イメージをさらに高めたかに見えた。 しかし、この“優秀批評”こそが、紀藤氏率いる「全国霊感商法対策弁護士連絡会」（通称・全国弁連）の“惨敗史”を白日の下にさらす引き金となった。筆者が入手した裁判記録と分析資料から、全国弁連が世界平和統一家庭連合（旧統一教会、以下・家庭連合）に対して繰り広げてきた訴訟の勝率が、わずか1.18%——つまり「167敗2勝」という壊滅的な数字が浮上したのだ。桜井氏批判の裏で、紀藤氏の集団が“正義の味方”どころか“敗北の象徴”だったとは…。メディアの“家庭連合悪魔化”報道が、この事実を長年封印してきた可能性を、筆者は徹底追及する。
“残念”ブーメラン!? 紀藤氏投稿が露呈した弁連の“98.8%敗北率”
紀藤氏のX投稿は、桜井氏を“優秀なのに残念”と評するものだったが、これが自らの団体の現実を映す鏡となった。全国弁連は1980年代から霊感商法やカルト問題に挑む弁護士ネットワークとして知られ、家庭連合を標的に数百件の裁判を起こしてきた。だが、本誌がブログ「川塵録」（中山達樹弁護士運営）から入手した詳細分析によると、家庭連合側の視点で「167勝2敗」、つまり全国弁連の勝率は1.18%に過ぎない。プロスポーツでさえあり得ない“惨敗記録”だ。 裁判の内訳を検証したところ、この数字は現実的。全国弁連の訴訟は、民法709条（不法行為責任）で家庭連合の責任を問うものが大半だが、ほとんど否定されている。たとえば、2023年の本村健太郎名誉毀損高裁判決では、全国弁連の“2敗”を「多数」と強引に解釈されたが、全体像を見れば167敗の山積み。ブログでは「組織性、悪質性、継続性」の観点から家庭連合の無責が強調されており、宗教法人法の解散要件すら満たさないと指摘されている。紀藤氏が桜井氏を批評するなら、彼の弁連こそ“優秀集団なのに、勝率1%台は残念”と自省すべきではないか？
メディアの“偏向悪魔化”が隠蔽する、家庭連合の“圧勝”実態
衝撃的なのは、旧メディアの報道姿勢だ。日刊スポーツをはじめ、テレビ・新聞は家庭連合を“霊感商法の悪党”として悪魔化し、全国弁連を“被害者の守護者”に仕立て上げてきた。2022年の安倍元首相銃撃事件以降、このバッシングはピークに。紀藤氏らの主張を一方的に垂れ流し、家庭連合側の取材は皆無に近い。 こうした報道が“家庭連合の大勝事実”を意図的に無視している点。家庭連合は全国弁連に対し、ほぼ完勝。ブログ「川塵録」では、2025年8月19日の世界日報記事で中山弁護士がこの勝率を証言しているが、旧メディアは一切スルー。関係者への直撃で、ある報道担当者は「家庭連合に有利な話は報じない。悪魔化ストーリーが数字を取る」と本音を吐露した。南京事件の政府見解（「否定できない」）を引用する紀藤氏の投稿を報じるなら、全国弁連の敗北史も“否定できない”はずだ。 さらに、家庭連合の二世信者NABIの声や、中山氏のインテグリティ（誠実さ）論がメディアで取り上げられないのも異常。放送法第4条は「政治的に公平」「事実をまげない」と定めているのに、現実は“一方通行”。この偏向が、全国弁連の“正義の味方”イメージを維持し、家庭連合を不当に貶めてきたのだ。
旧メディアは放送法に則った“公正公平”報道を今こそ！
桜井氏批判の裏で浮上した全国弁連の惨敗史——勝率1.18%、167敗2勝の衝撃は、メディアの偏向を象徴する。紀藤氏の集団が“正義の味方”だったというのは幻想か？ 家庭連合の大勝を隠す“ねじ曲げ報道”は、もはやジャーナリズムの名を借りたプロパガンダだ。 筆者は断言する。放送法に則り、公正公平な報道を求めよ！ 両サイドの事実をバランスよく報じることで、真実が明らかになる。それが、民主主義の基盤を守る唯一の道だ。