目次
◆ 3行でわかる
① 安倍元総理暗殺というテロの本質が、メディアによって旧統一教会叩きへと意図的にすり替えられたと強く非難しています。
② メディアや政治が作り出した「隠蔽のダム」が決壊し始め、言論番組などで異議を唱える有識者の声が次々と上がり始めている状況を紹介しています。
③ 旧統一教会信者に対する拉致監禁問題などの人権侵害を直視し、公平な視点と常識を取り戻してテロに屈しない社会にすべきだと訴えています。
動画の概要
安倍元総理暗殺というテロの本質が、メディアによって旧統一教会（家庭連合）叩きへとすり替えられていった経緯を批判的に検証する動画です。ニッポンジャーナル等の言論番組で有識者たちが次々と異議を唱え始め、これまで隠されてきた矛盾＝「隠蔽のダム」が決壊し始めた状況を紹介しながら、公平さと常識を取り戻す必要性を訴えます。
主なポイント
1. テロの本質のすり替えとメディアの責任
- 選挙演説中の政治家が暗殺された事件は明らかなテロであり、民主主義に対する重大な攻撃である。
- マスコミは「安倍政治を許さない」という異常な空気を反省するどころか、責任逃れのように旧統一教会（家庭連合）叩きへと問題をすり替えた。
- 「暴力はダメだが、統一教会が…」と枕詞のように語ることで、テロの論理に社会全体が半分乗ってしまっている現状に強い危機感を示す。
2. 言論界における「隠蔽のダム」の決壊
- 事件から年月が経ち、無理やり押し込められてきた矛盾が噴き出し、ついに「隠蔽のダム」が決壊し始めた。
- 『ニッポンジャーナル』等の番組で、内藤陽介氏、浜田聡氏、井上和彦氏など複数の有識者が、マスコミの報道姿勢や旧統一教会へのバッシングの異常性に堂々と警鐘を鳴らし始めている。
- 雰囲気や集団心理を利用し、特定の対象を「悪魔化」して社会的に叩き潰してよいとする空気は極めて恐ろしい。
3. 政治の暴走と法治国家としての危うさ
- 岸田前首相が、世論の熱狂や野党との国会対策のために、これまでの法解釈を強引に変更して解散命令請求に踏み切ったことを厳しく批判。
- 刑事罰がないにもかかわらず、民法上の不法行為を根拠に宗教法人の社会的生命を奪う措置は、極めて危険な前例であり本来は重大な憲法問題である。
- 冷静な法治国家の判断ではなく、テロの直後に国家権力が特定の宗教団体を潰す方向へ動いた異常事態だと断じる。
4. 無視され続ける「拉致監禁・強制棄教」問題
- 旧統一教会の問題を語る上で、信者への「拉致監禁・強制棄教」という重大な人権侵害が完全に抜け落ちているのは不自然である。
- 多くの被害者が声を上げ、民事訴訟の裏に隠された実態があるにもかかわらず、メディアはこの戦後最大級の人権侵害を意図的に隠蔽している。
- 「マインドコントロールされているから何をしてもいい」という過去の風潮は嘘であり、信仰を持つ自由も持たない自由も平等に守られるべきだと主張する。
5. 情報統制の崩壊と今後のあるべき社会
- SNSの普及によってメディアのフィルターが外れ、正義とされてきた運動の裏にある極左集団の関与や外国勢力による工作といった「隠された真実」が見える化してきた。
- 都合の悪い事実を隠蔽しSNSのみを規制しようとするメディアや政治のやり方は、特定の政治家（兵庫県知事など）への過剰なバッシングとも根は同じである。
- 今求められているのは「公平さと常識」を取り戻し、メディアの空気に流されず、安倍元総理の命の重さをしっかりと噛み締めることである。
まとめ・結論
テロの直後に生まれた空気に流されず、旧統一教会をめぐる報道や解散命令請求の危うさ、そして無視されてきた拉致監禁・強制棄教という人権侵害を直視することが重要です。集団心理による「悪魔化」に加担せず、公平さと常識を取り戻し、テロに屈しない社会をつくるべきだと訴えています。
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