【流れが変わった】もう「報じない」で消せない時代が来た アメリカ発・情報革命が日本へ――オールドメディアが門番のポジションは終了 真実を流通させる側が勝つ【中川TVチャンネル】

▶ 元動画:https://youtu.be/cDZUUuIOgV0

目次

■ 3行でわかる

① トランプ政権がホワイトハウス取材をポッドキャスターや独立系記者にまで開放し、新聞・テレビが「報じない」ことで情報を消せる“門番”の時代が終わりつつあると中川晴久氏は指摘する。

② 日本でも2027年度概算要求で内閣広報室が前年約7億円の10倍規模となる72億円超を要求しており、政府が国民へ直接届ける流れがすでに始まっている。

③ 情報源を戦略的に選び直し、SNS・YouTube・証言映像など自前の流通経路を作って、報じられなかった拉致監禁問題などの真実を社会に届ける側が勝つと訴える。

動画の概要

日本自由の会代表・中川晴久牧師が、アメリカで進む「情報革命」が日本にも波及しつつあると解説。オールドメディアが情報の取捨選択を握っていた時代は終わり、報じられなかった事実を自ら流通させる仕組みを持つ側が勝つと主張し、自身が取り組む拉致監禁・強制棄教問題の発信にもつなげて語っている。

主なポイント

1. 「門番(ゲートキーパー)」の時代の終わり

  • 従来は政治家の発言を記者が聞き、新聞・テレビが編集して国民に届ける構造で、途中に必ず「出す/出さない」を決める門番がいた。
  • トランプ政権はホワイトハウス取材をポッドキャスター、ラジオの個人配信者、ネットメディア、独立系ジャーナリストにまで広げ、「ニューメディア席」を設置、さらにトランプTVまで開始した。
  • 国民が一次資料や全文を直接見て、切り取りや偏向を検証・拡散できるようになり、「報じないことで存在しないことにする力」が弱まった。
  • 情報が変われば認知が変わり、見えている世界そのものが変わっていく——この変化は始まったばかりだという。

2. 日本にも波が来ている根拠

  • 2027年度概算要求で内閣広報室が72億円超を要求。前年の約7億円から10倍規模の増額(予算は未確定)。
  • 政府自身が「従来のやり方では幅広い世代に情報が届かない」と認識し、国民に直接届ける姿勢を示している。
  • 日本の大手メディアは米民主党系メディアとしか提携しておらず、共和党系の情報パイプが細い。中川氏はビューポイントや大紀元(エポックタイムズ)を主な情報源として挙げる。

3. 「戦う常識」で情報源を戦略的に選ぶ

  • 「あらゆる情報を公平に見よう」という情報リテラシー論は建前であり、時間が有限な一般人には現実的でないと批判。
  • 大切なのは「誰が真実を報じているか」を見極め、信用できない情報源は捨てて入れ替えること。渡瀬氏の言う「戦う常識」を持つことが重要だとする。
  • 大紀元は法輪功が母体で中国共産党に忖度せず、人権問題・宗教弾圧・認知戦など大手が十分に追わないテーマを継続して扱っていると評価。
  • 米司法省は2025年に中国企業「i-Soon(安洵)」の社員らを起訴。大紀元は約16万の悪質IPから約500億回の不正アクセス要求を受けたとされ、国家規模の攻撃と戦う媒体だと紹介。

4. 真実を「持つ」ことと「流通させる」ことは別

  • 正しい情報を持っていても届かなければ社会の常識にならず、逆に新聞・テレビ・大学・宗教界・SNS・活動家が一斉に流せば誤った情報も常識になる——それを統一教会問題で痛感したという。
  • 有識者の会で記者会見を開いても一切報じられなかった経験から、「相手の門を開けてもらうのを待つのではなく、別の門を作る」戦略を強調。
  • オピニオンサイト「SALTY」、YouTube、SNS、証言の映像化、海外への発信など、自前の流通経路づくりを進めている。

5. キリスト教メディアの「都合の良いマイク」批判

  • キリスト新聞は辺野古の抗議船船長だった牧師の活動を好意的に大きく扱い、9月22日には鈴木エイト氏の講演も大きく紹介したが、教会内部の問題は同じ熱量で掘らないと指摘。
  • 家庭連合信者への拉致監禁・強制棄教に牧師が関与してきた問題について、「被害者の声を聞け」と言うマイクが身内の問題になると切れる「都合の良いマイク」だと批判。
  • 主要メディアから継続的に外れれば、一般の人には「そんな問題は存在しなかった」ように見えてしまう危険を訴える。
  • この問題はまだ始まったばかりで、当事者の証言集め、裁判資料の掘り起こし、牧師や弁護士の関与の検証を進め、SALTYと日本自由の会で社会に届けていくと宣言。

まとめ・結論

背景情報がひとつ消えるだけで全体像は白黒反転する。だからこそ「何を報じたか」だけでなく「何を報じなかったか」が重要であり、報じられなかった真実を誰が社会に流通させるかが勝負になる。新聞やテレビをなくす必要はないが、彼らが「何が社会問題か」を決められる時代は終わらせるべきだ——中川氏はそう訴え、日本自由の会の活動への参加を呼びかけている。なお同会の第4回大会は11月29日(日)午後6時から、東京都北区・王子駅近くの「北とぴあ」で開催予定とのこと。


▶ 元動画を視聴する(中川TVチャンネル)

よかったらシェアしてね!
  • URLをコピーしました!
  • URLをコピーしました!
目次