https://www.youtube.com/watch?v=6oEZ76ujyPY
目次
■ 3行でわかる
① X上で創価学会の「財務（布施・献金）」が炎上する中、ケミカル住職こと水田真道氏は、家庭連合への解散命令に沈黙した仏教界や与党だった公明党にその流れがブーメランのように返ってきていると指摘する。
② 全国弁連型の献金返還訴訟が創価学会に向けられて民事訴訟が積み重なれば、解散命令の要件になりかねず、野党に下った今「第2の家庭連合」となる可能性もあると警鐘を鳴らす。
③ 定義のない「カルト」「マインドコントロール」で宗教を攻撃するのは差別であり、仏法の真髄である「無分別」にも反するとして、宗派を超えて信教の自由を守る声を上げるよう呼びかけている。
動画の概要
臨済宗の住職であるケミカル住職・水田真道氏が、創価学会の財務問題をめぐる炎上と、家庭連合（旧統一教会）への解散命令に対する仏教界の沈黙を取り上げた約15分の動画。視聴者コメントや、親しい僧侶とのやり取りを交えながら、信教の自由の危機は伝統宗教にとっても他人事ではないと訴えている。
主なポイント
1. 視聴者コメントが示した「仏教界のダンマリ」
- 在家から浄土真宗で得度した僧侶から、家庭連合の解散に至る過程で仏教界が沈黙していたのが不思議だったとのコメントが寄せられた
- 普段は人権を訴える左派勢力も完全に沈黙していたと指摘
- 本来は全日本仏教会などが判決確定前に尽力し、確定後も社会に反対の姿勢を示すべきだったとの意見に、水田氏は全面的に同意
2. 創価学会・公明党へのブーメラン
- 公明党は当時与党として憲法違反を強く主張できる立場にありながら沈黙し、むしろ推進側にいたのではとさえ見える
- 現時点で財務絡みの不法行為は特段なく、すぐに解散命令とはならないと水田氏は見ている
- しかし弁護士が不満を持つ元信者に「20年前の財務を取り戻しませんか」と働きかけ、民事訴訟が積み重なれば解散命令の要件になり得る
- 公明党が野党に下った今、政治の道具にされて「第2の家庭連合」となる可能性もある
- 1月に憲法学者の小林節氏と収録した動画の時点で、この動きは予想していたという
3. 伝統宗教も「明日は我が身」
- 寺・神社・キリスト教の多くは「伝統宗教は大丈夫」と高をくくっている
- 他宗教が「創価学会も潰れてしまえ」と言えば、いずれ自分たちに跳ね返ってくる
- 本来は家庭連合への解散命令の時点で声を上げるべきだった
4. 「カルト」というレッテルと仏法の「無分別」
- 親しい僧侶からは「なぜカルトを擁護するのか」と批判されたが、水田氏は擁護ではなく解散命令が憲法違反だと言っているだけだと説明
- 仏法の真髄は「無分別」であり、個人の価値観で善悪を分別して判断することこそ執着だと指摘
- 布施は受ける側はただ受け、出す側は喜捨として出すもので、額の多少を僧侶が判断すべきではない
- 「カルト」「マインドコントロール」は定義のない言葉であり、それで相手を攻撃するのは差別だと主張
- 「定義はそんなに大事ですか」と返され、その僧侶とは距離を置くことにしたという
まとめ・結論
家庭連合への解散命令を他人事として黙認すれば、その論理は創価学会、さらには伝統宗教にも及ぶ。水田氏は、宗派の違いを超えて「信教の自由」について共通認識を持つことの必要性を訴え、危機感を持つ宗教者に連絡を呼びかけている。
▶ 元動画を視聴する（ケミカル住職 水田真道）